人材不足をシステムの導入効果・メリットで解消

お悩み解決コラム

2020.08.13

システム保守体制は万全ですか? ①現行システムベンダーの体制は大丈夫?

◆現行システムの保守体制は万全ですか?


テレワークや在宅勤務といった勤務体制が推奨される現在においては、ますますシステムの重要度は上がっています。そんな中、システムの保守体制にリスクを抱えているという企業様からご相談をいただくことが多くなりました。システムの保守体制が整っていれば、円滑に安心して業務を遂行することができます。
しかし、現状の保守体制にリスクが大きいと感じているという声を耳にするのが実情です。

 

【保守体制の懸念点の一例】
「システム保守の対応が遅い」
⇒IT業界特有の多重下請けとなっていれば、対応スピードが遅くなるケースが多いです。

「保守を請負う会社の廃業や存続が心配である」
⇒コロナ関連の業績悪化から、事業転換や体制変更をするシステム会社も多そうです。

「自社開発のシステムだが、システムの保守が属人的になっていて担当者の退職や定年等のリスクが大きい」
⇒担当者が退職しシステムを把握する者がいなくなれば、システムはブラックボックス化してしまいます。

「保守メンテナンスや追加・改修に柔軟に対応してもらえない」
⇒システムと業務内容は、利用年数の経過とともに乖離します。
業務内容に合わせたシステムの改修・メンテナンスは必要不可欠です。

 

システム保守の対応の遅れは、そのまま業務の遅れに繋がります。そのため、システム保守は迅速な対応が必要となります。システム保守を開発会社に依頼している場合でも、1名体制で対応しているといったケースも多く、他社に保守を委託している場合であっても万全な体制で保守対応しているとは限らないのが実情です。

 

◆保守を引き継げる会社は少ない?


通常であれば、システムの開発会社がそのまま保守対応をする流れが一般的ですが、先に挙げたとおり、対応や体制に大きく不安を感じている場合は、システム保守を別の会社に引き継ぐことを検討することになります。
実際、システム保守を引き受ける企業はそう多くないようです。他者が開発したシステムで、どのようなプログラムが組んであるのか分からない状態のシステムを解析して保守ができるように体制を整えることは、かなりの労力と時間がかかります。ましてやブラックボックス化しているシステムであれば、尚更、システムの解読に手間がかかります。システム会社からすると、新たにシステムのリニューアルを提案した方が対応しやすいという企業側の意向もあるようです。
また、システムには、開発言語、データベース、OSなどに様々な種類があります。システムがWeb上で利用できるものか、スマホ用のアプリなのかで、開発・構築の方法が異なります。どのような技術を用いて開発されたか分からないシステムを保守するリスクは大きいことが分かれば、システムのリニューアルを提案した方が対応しやすいというのも理解できます。

 

◆システム保守のサポート体制


現行のシステム保守体制を見直したいが、保守を引き継いでくれる企業が見つからない…
そんな中でも、システムは日々稼働しています。
まずは、システム障害が発生した場合の体制や抱えるリスクを分析し、システムの使用形態(自社専用のシステムか、または、他社に利用料を支払って利用しているパッケージシステムなのか)確認してみましょう。その上で、保守の引継ぎを検討できるようであれば、しっかりと発注先となる開発会社を見極めて依頼するようにしましょう。
エイ・エヌ・エスでは、現行システムの分析・解析を行い、お客様が業務に専念できるようサポート体制を整えて保守・メンテナンスを継続的に支援します。また、急を要する企業様にも対応できるよう、保守を代行するまでに必要なシステム分析・解析をする初期作業と保守対応を平行して実施することで、最短期間での保守開始を実現しています。保守だけでなく、追加開発やシステムの再構築もご提案できますので、システム面での長期的なサポートを実現する体制を整えています。
詳しくはこちら→https://ans-net.co.jp/lp/maintenance/

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